老人ホーム・介護施設の種類一覧|入居条件や選ぶ際のポイントについて徹底解説

老人ホームの種類

(*2022年10月13日更新)
老人ホームの種類やそれぞれの違いについて、一覧表にまとめて解説します。施設選びのポイントやそれぞれのサービス内容、費用などもご紹介するので、施設選びの参考にぜひご覧ください。

【一覧】老人ホーム・介護施設の種類

老人ホーム・介護施設を大きく分けると、民間企業が運営する民間施設と、地方自治体や社会福祉法人などが運営する公的施設の2種類があります。
まずは民間施設・公的施設別に、施設種類ごとの概要と入居条件について見ていきましょう。

入居条件:自立、要支援1~要介護5
認知症の方の受け入れ:〇

介護付き有料老人ホームは、基本的な介護サービスや食事の提供にくわえて、機能訓練・レクリエーションなどのサービスが充実している入居型の施設です。
介護士が24時間常駐し、看護職員や機能訓練指導員なども配置されています。施設によっては看取り対応もあるので、長期にわたって暮らしやすい施設です。

入居条件:自立、要支援1~要介護5
認知症の方の受け入れ:△

住宅型有料老人ホームは、食事や生活支援サービス、レクリエーションなどを提供する施設です。介護度が比較的低い高齢者を想定しています。

介護サービスや医療ケアは原則提供しておらず、必要な分だけ外部の介護サービス事業所と契約する必要があります。

入居条件:自立、要支援1~要介護5
認知症の方の受け入れ:△

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)は、賃貸借契約で入居できる高齢者向けの住宅です。日常の生活相談や定期的な安否確認といったサービスを受けられます。

食事の有無は住宅によって異なり、介護サービスの提供はありません。排泄、入浴などの介助が必要であれば、個別に外部の介護サービス事業所と契約する必要があります。
ただし介護型のサ高住なら、施設による介護サービスを受けられます。

入居条件
・要支援2~要介護5
・医師による認知症の診断
・住民票が施設のある市町村と同じ
認知症の方の受け入れ:○

グループホームは、認知症の診断を受けた高齢者を対象とする入居施設です。
5~9人を1ユニットとし、自宅に近いアットホームな環境で生活を送れる点が特徴で、認知症の症状を悪化させないことを目的としています。

また近年では看取り介護加算を算定できる日数が増え、施設が看取りに対して力を入れやすい環境となっています。

入居条件:自立~要支援程度(条件は一律ではない)
認知症の方の受け入れ:△

シニア向け分譲マンションは、バリアフリー設計が施されたマンションです。
賃貸借契約のサービス付き高齢者向け住宅と違い所有権を購入するため、リフォームや売却ができるほか、子どもなどへの相続も可能です。

介護サービスの提供はないので身の回りのことをある程度自力でできる必要があり、認知症や要介護度の重い方は入居を断られるケースもあります。

入居条件:自立
認知症の方の受け入れ:×

健康型有料老人ホームは、介護の必要がない高齢者を対象とした施設です。
多くの施設で設備が充実しており、スポーツジムやシアタールームなどで自由な時間を楽しむことができます。

食事提供などはありますが、介護サービスはありません。介護が必要になった場合は退居を求められるので、入居前には検討が必要です。

公的施設

入居条件:要介護3~要介護5
認知症の方の受け入れ:〇

特別養護老人ホーム(特養)は、社会福祉法人や地方公共団体が運営する介護保険施設です。
24時間の介護サービスがあるほか、清掃などの生活支援、看護職員による日々の健康管理といったサービスを提供しています。
看取りをする施設も多く、終身を前提とした入居が可能です。

特養は比較的低料金で入居できることがメリットのひとつですが、そのぶん入居希望者が多く、待機期間が発生することがあります。

入居条件:要介護1~要介護5
認知症の方の受け入れ:〇

介護老人保健施設(老健)は、退院後などに在宅復帰を目指すための介護保険施設です。
理学療法士や作業療法士のもとでリハビリを行い、3カ月ごとに退去か入居継続かの判断があります。入居期間の目安は3カ月から6カ月ほど。

老健への入居中は医療保険が利用できず、介護保険内で医療や薬の処方がされるといった特徴もあります。

入居条件:要介護1~要介護5
認知症の方の受け入れ:○

介護医療院は、介護療養型医療施設(介護療養病床)に代わる施設として2018年に創設されました。長期的に医療と介護を必要とする要介護者を対象とした介護保険施設です。

医療ケアが充実しているだけでなく、生活の場としてレクリエーションなども積極的に行われます。
現在の介護療養病床は、2024年3月末までに介護医療院などへ転換予定です。

軽費老人ホームA型
入居条件:自立・自立に近い
認知症の方の受け入れ:×

軽費老人ホームB型
入居条件:自立・自立に近い
認知症の方の受け入れ:×

軽費老人ホームC型(ケアハウス)自立
入居条件:自立・自立に近い
認知症の方の受け入れ:×

軽費老人ホームC型(ケアハウス)介護
入居条件:要介護1~要介護5
認知症の方の受け入れ:〇

軽費老人ホームは4つの種類に分かれており、低所得の60歳以上を対象とした施設です。自立しているものの家族と同居できない人などが入居できます。

C型(介護)はケアハウスと呼ばれ、自立型と介護型があります。
介護型の入居対象者は65歳以上。食事や入浴、排泄介助などの身体介護や機能訓練を受けられるなど、介護付き有料老人ホームと同じようなサービスを提供しています。

A型とB型の新設はすでになく、今後はケアハウスに一元化されていく予定です。

老人ホーム・介護施設を選ぶ際に確認したいポイント

数ある老人ホーム・介護施設の中から希望条件に合った施設を決めるためには、まずは上記の4つのポイントに優先順位をつけると選びやすいでしょう。
一つひとつ詳しく説明していきます。

サービス内容

老人ホームのサービス内容

施設種類ごとに5つのサービス内容を評価付けしました。ただし、施設によってはサービス提供の有無が異なることがあるので予めご了承ください。

まず、介護サービスはすべての施設種類で提供しているわけではありません。 介護付き有料老人ホームや特養などでは施設による介護サービスがあります。
住宅型有料老人ホームなどは外部の事業所と契約することでサービスを受けることができますが、24時間体制の介護が必要になったり認知症の症状が重くなると退居を求められることがあるので、入居前には施設に確認しておきましょう。

医療ケアの程度は施設によりまちまちですが、多くの施設が外部の病院と提携しています。持病などがある方は施設に相談してみましょう。

また、多くの施設では掃除、買い物の補助といった生活支援や食事の提供があります。
レクリエーションの頻度は施設種類によって異なり、自立に近い方が入居する施設ではスポーツジムやカラオケルームなどの設備が整っていることもあります。

看取りは各施設で対応が異なります。看取りの有無が気になる場合は、事前に各施設に確認してみてください。

費用

老人ホームの費用

特別養護老人ホーム、介護老人保健施設(老健)などの公的施設は、地方公共団体や社会福祉法人などが運営しています。
入居一時金がかからず、所得によっては居住費や食費の軽減措置があるなど、利用する際の費用は抑えられる傾向です。

一方、民間施設は公的施設に比べると費用が高くなりますが、入居者のニーズに応えるためにさまざまなサービスの工夫をしています。
こだわりの食事や大浴場を備えた浴室、広い居室、豪華な内装など、その内容は一律ではありません。

また、都心や駅前などの便利な場所では料金が高くなる傾向です。

老人ホームの入居のしやすさ

特別養護老人ホームは低予算で入居できることから、たくさんの入居希望者がいます。緊急性の高い入居理由がある場合を除き、特養では待機期間が発生すると考えておいた方がよいでしょう。
第一希望の施設に入居できないことも考えて、複数の特養に申し込んでおく方法が一般的です。

一方で、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅などの民間施設は、公的施設と比べて料金が高く、また施設数の母数も多いことから入居しやすい傾向です。 ただし、健康型有料老人ホームは極端に数が少ないため、入居のハードルが高くなります。

同じ種類の施設でも地域や立地条件などによって待機状況は異なるので、詳しくは各施設に確認してみてください。

立地

立地で検討する際には、ご家族の通いやすさがポイントです。自宅や勤務先からの交通の便がよければ、面会に行やすく緊急時にもすぐに駆けつけられるといったメリットがあります。

入居するご本人が自身で歩けるなど比較的元気な場合は、施設周辺の環境も大事です。散歩や買い物などが楽しめる環境なのかを確認しておきましょう。

また、立地は施設の費用にも影響します。都心や利便性の高い地域の老人ホームは費用が高くなりやすいので、立地の優先度や費用の上限額を設けておくとよいでしょう。

たくさんの老人ホームの中から希望に合った施設を

老人ホームや高齢者住宅にはさまざまな種類があり、それぞれ入居条件やサービス内容が異なります。
一つひとつを見ていても、どの施設がもっとも希望条件に近いのかを見つけるのは難しいかもしれません。

考えるポイントが多く迷ってしまう場合は、サービスや費用、入居のタイミング、立地などで優先順位をつけて絞り込むとよいでしょう。

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